01Blog / マイノリティが世界を変える

投稿者:Goda George
2016/03/26 00:00
ただ人数が多いからといって、多数派の意見に少数派が合わせなければならないと思っている人は、多数派の言い分は常に正しいという迷信にとらわれている。物事はまさにその逆ではないか。これまでの歴史の中で、幾度となく繰り返されてきたように、すべての改革は、少数派が多数派に反対する行動から始まっている。 by マハトマ・ガンジー

と、いうことでガンジーのお言葉を最初に載せておきます。社会的少数者がマイノリティグループですね。

そもそも起業家はマイノリティーである

日本の起業活動率はそもそも世界でも最も低い部類なのです。つまり、起業した時点でマイノリティの仲間入りです。当然、周りにはそうではない人が世界で最も多い国ですので、まさに、少数派です。なんとも誇らしい。スタートアップは時に「Disruptive」で既存の市場を変革します。人は変化が好きではありませんので、多くの反対や、そんなのうまくいかないという合理的な批判に晒されます。デコンストラクションという言葉があります。かなり大きなValue Chainの変化を伴うビジネスですね(≒規模も大きい)。最後の方にデコンストラクションが起こりやすい状態が書かれています。強固なビジネスモデル、規制、ローカルで展開、非効率など、これってまさに日本の今を書いてあるようです。

まさに、起業家にとってこれ以上無いほどの舞台が実は日本にあります。まさに、次世代の起業環境ですね。起業されていた人は戦後は60%です(今は10%程度)。明らかに日本は「Top of Deconstructive potential Market」なのです。確かに様々な障害はあるものの、他国のように財閥系の大手企業が潰しにかかってもこない。

今こそ、日本のマイノリティである起業家になるべき所以はここにあります

社内の変革者もマイノリティである

企業内の変革者もマイノリティです。総論賛成の人はおりますが、各論になると途端に動きが止まります。ただ、そこで自分まで止まってしまっては何も変化しません。特にクビになるわけでもない。変革は大変な行為です。但し、ボトムアップで変革のできる会社文化を持つのは世界広しといえども日本ぐらいではないでしょうか。

特に我々のように社内変革を伴う、オープンイノベーション(外部連携)を用いた新規事業を会社に実装している時には社内でのカウンターパートは多くの反対に合います。但し、それにめげてはなりません。今、努力しなければ、行動しなければ、未来も言い訳を続ける事になります。

そこで、選択肢があれば良いと思います。全て駄目、万策尽きたのであれば「転職」または「起業」すれば良いのです。ここは冷徹に考えるべきかと思います。問題は反対されて思考停止してしまうことです。少なくとも日本企業にはボトムアップできる素性があります。しかし、時には上司の関係、市場の流れ、ポジション移動、年齢的にできないこともあるでしょう。しかし、必ず選択肢はあります。そもそも、冒頭のガンジーほどの気合のある行動を取っているといえますか(少なくとも私は今までの会社生活で全然そんな自信はありません!)?

多くの人が自分の可能性を信じて、是非、正しい事業創造を実施されることを切に祈ります。

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Goda George
共同代表 取締役:01Booster Inc.

MBA、理工学修士。東芝の重電系研究所・設計を経て、同社でSwedenの家電大手とのアライアンス、中国やタイなどでのオフショア製造による白物家電の商品企画を実施。村田製作所にて、北米向け技術営業、Motorolaの全世界通信デバイス技術営業を実施、その後、同社の通信分野のコーポレートマーケティングにて全社戦略に携わる。スマートフォン広告のNobot社に参画、同社Marketing Directorとして主に海外展開、イベント、マーケティングを指揮、KDDIグループによるバイアウト後には、M&Aの調整を行い、海外戦略部部長としてKDDIグループ子会社の海外展開計画を策定、2012年3月末にて退社。現在は01Boosterにて事業創造アクセラレータを運用すると共にアジアにおけるグローバルインキュベーションプラットフォーム構築を目指す。

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